モバイルバッテリーなどのリチウムイオン電池が関連した火災が、東京都内で今年1～6月、前年同期に比べて3割超多い107件発生し、過去最悪のペースで起きている。気温が上がると発火の可能性も高まるとして、東京消防庁が注意を呼びかけている。（浜崎陽介）

スマートフォンなど小型電化製品に欠かせないリチウムイオン電池は、可燃性の有機溶剤の電解液を使用している。強い衝撃を受けるなどすると電池内でショートし、発火しやすいという欠点もある。

原因の火災は2014年の19件から増え続け、23年には8倍超の167件に。同年の製品別の内訳ではモバイルバッテリー44件、スマホ17件、電動自転車14件だった。今年は6月末時点で107件で、前年同期より28件（35・4％）多い。

状態別で見ると、充電中の発火が49％で最多。非充電中は39％で、電車内でカバンに入れていて突然火が出た例がある。映画館でリュックの中から発火、販売店で店員が落下させたらショートして燃えた－といったケースもあった。

東京消防庁によると、取扱説明書に問い合わせ先の記載がない商品など、安価な品で発火した例が目立つ。外見が膨張していたり、充電中に熱くなったりする場合や、炎天下の車内など高温の場所への放置にも要注意だ。

続きは東京新聞 2024/08/01 7:41
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