テレビ朝日が7月の全英オープンゴルフ選手権の放送を断念するなど、スポーツイベントの放映権料に関する話題が度々上がっている。人気イベントの放映権料がドル高円安の影響で高騰したことが背景にあるが、
動画ストリーミングの相次ぐ参入も大きな要因だ。今では、放映権をめぐる大争奪戦の時代へと突入した感もある。本稿では、昨今の動向を解説しつつ、スポーツイベント番組の未来を読み解く。

【詳細な図や写真】図1：有料チャンネルが台頭した主な5つの要因（筆者作成）
放映権料“爆増”はテレビ局の自業自得？

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　スポーツイベントは長時間放送しても安定して高い視聴率を取れるため、広告価値の高いコンテンツと位置付けられてきた。

　テレビ朝日が5億円とも言われる全英オープンの放映権料を支払えず撤退した現在では信じられないかもしれないが、NHKも含めた日本の放送業者はバブル時代やそれに続く20年ほどの間は、
放映権獲得のためのカネに糸目をつけなかった。金離れが良かったため、価格底上げの犯人的な立場でもあり、今日の状況を招いた自業自得の面がある。

　ただ実はCS放送のゴルフネットワーク（通称ゴルチャン）では、引き続き全英オープンゴルフ選手権を観ることができる。しかし、これら代替視聴方法である衛星放送やケーブルテレビ、動画ストリーミングの大部分は有料であり、誰もが等しく楽しめる無料の地上波における「ユニバーサル・アクセス」とは性格が異なる。

　こうした有料チャンネルの台頭は、下の図1に示したような要因が密接に関連しながら循環して起きた現象だ。


　各国で放送業者や通信業者を縛っていた規制が撤廃され、商業主義的なスポーツのあり方が解禁された。これに伴い、有料化されたスポーツイベント視聴料の高騰、そして平等で広範なコンテンツへのアクセス制限が起こるのは、必然であったわけだ。

　日本の場合はこれに加えて、テレビ局の体力低下や、1ドル＝150円を超えた円安で、「ない袖は振れぬ」状況に至ったのである。

全文はソースで
https://news.yahoo.co.jp/articles/daad74269ccd3dc7c0321665bfbda907ec5e853c